IT・DX人材の不足が叫ばれる昨今、多様な特性を持つ人材の活用が企業の競争力を左右する時代を迎えています。その中で今、大きな注目を集めているのが、自閉症スペクトラム（ASD）やADHDなどの発達特性を脳の多様性と捉える「ニューロダイバーシティ」の考え方です。

 海外で実証された圧倒的な生産性と成果

海外ではすでに10年以上前から発達特性を活かした人材戦略が進められ、着実な成果を上げています。

• 米JPモルガン・チェース 自閉症スペクトラムのソフトウェアテスターを採用したところ、定型発達の社員よりも仕事が48％早く、生産性が92％向上したと報告している。
• 米DXC Technology ニューロダイバーシティ採用プログラムを展開した結果、参加したチームの生産性が30〜40％向上。
• Exceptional Minds（クリエイティブ領域） ASDの若者らを訓練し、マーベル作品やオスカー受賞作の制作に参加。ディズニーなどへも優秀なクリエイターを輩出している。

特性を「可能性」に変える環境づくり 

こうした潮流を受け、国内でも2024年に日本総合研究所（日本総研）の木村智行氏らが「ニューロダイバーシティマネジメント研究会」を立ち上げ、企業との協働を本格化させています。

木村氏は、発達障害を本人に原因があるとする「医学モデル」から、社会の環境や制度の側にバリアがあるとする「社会モデル」への転換を訴えます。人口の約1割は何らかの発達特性を持つと言われており、突出した能力がありながら環境のせいで評価されていないケースも少なくありません。特性を「解決すべき問題」ではなく「生かすべき可能性」と捉え、得意分野を活かせる環境を整えることこそが根本的な課題解決につながります。

米国の逆風に流されない、日本企業の合理的な経営戦略

2025年の米トランプ大統領就任以降、米国では多様性目標を撤廃・後退させる大企業が相次ぐなど、バックラッシュ（反動）が起きています。しかし木村氏は、多様性施策の本質は「能力のある人が正しく評価され、成果を出す仕組みを整えること」であると断言します。

少子高齢化による深刻な人手不足と高度IT人材の枯渇に直面する日本企業にとって、政治の逆風は関係ありません。高い能力を持ちながら埋もれている人材が、本来の力を発揮できる環境を整えること。それこそが、企業の持続的成長に直結する「きわめて合理的な経営戦略」と言えます。身近にある可能性に気づき、その力を引き出せるかどうかが、今後の競争力を大きく左右するでしょう。

引用したサイト： https://diamond.jp/articles/-/360596