「障害の有無を職場に伝えるべきか」

これは発達障害を持ちながら働く、あるいは働こうとする人にとって、非常に切実な問題です。周囲の目を恐れ、一般雇用を目指して障害を伏せる選択をする人は少なくありません。 

笑顔の面接官が発した、ある問いかけ

ADHDの当事者である著述家の小鳥遊（たかなし）さんも、かつて障害者手帳の保有を伏せて就職活動をしていました。半年間の就活を経て、ある上場企業の最終面接で採用濃厚となったそのとき、面接官からにこやかに「心身ともに、健康ですか？」という質問を投げかけられます。

このありふれた質問に、小鳥遊さんはフリーズしました。おそらく面接官は「とりあえずの確認」という軽い気持ちで発したおなじみの質問だったのでしょう。しかし、手帳の保有を言わずに入社して良いのだろうかと悩む小鳥遊さんには、その笑顔が逆に刺さったといいます。

頭の中で「『健康です』と言い切っていいのか」「伝えたら不採用になるのではないか」という激しい葛藤が0.5秒の間で駆け巡りました。結果的に後ろめたさを抱えながら「はい」と答えて内定を得たものの、その心には罪悪感が残ることとなりました。

障害者手帳の保有を伝える義務はない

こうした当事者が抱く「後ろめたさ」に対し、発達障害専門のFPである岩切健一郎氏の著書『発達障害かもだけど、お金のこと ちゃんとしたい人の本』では、明快な事実が示されています。

• 手帳があっても一般雇用で働ける
• 就職後に手帳をもらい、会社に伝えず働いている人もたくさんいる
• そもそも、手帳の保有を面接で伝える必要はない

配慮を受けたい場合は障害者雇用が適切ですが、手帳があるからといって障害者雇用しか選べないわけではないのです。

「開示・非開示」の選択権は常に自分にある

手帳は決して「能力不足の烙印」ではなく、目が悪い人がかけるメガネのような、自分をうまく生かすためのツールに過ぎないのです。

提示して配慮を受けながら働く（障害者雇用）か、あるいは伝えず働く（一般雇用）か、その選択権は会社ではなく、常に自分自身にあります。

「障害を隠している」という不要な後ろめたさから解放され、それぞれの特性や環境に合わせて、もっと柔軟に働き方を選択していくべきではないでしょうか。

引用したサイト：https://news.yahoo.co.jp/articles/1a51dccfc2ab630d70008885a1542a2a6a401c6d