新型コロナウイルス蔓延以降、適応障害や鬱と言った精神疾患やメンタル不調に陥る方が増加傾向です。これはこれまでと異なるコミュニケーションの手法や、世の中の状況の変化が原因ともいわれています。

そんな中で、企業としては安定して収益を上げるために、人材の確保や定着が必須となります。

また、従業員の目線で話をすると、そのような対策を企業として行っているかどうかも企業を選択する視点の1つになるケースもあります。

そんな中で、メンタル対策をどのように実施していけばいいのか、実施しているけれど効果が出ているのかいまいちわからないという企業様の声を聞くケースがあります。

結論から言うと、企業のみでの対策に限界があると考えます。

なぜかというと、メンタルケアやメンタルマネジメントの専門スキルがある訳ではないですし、そもそものメンタル不調は10人いれば10人課題が異なるからです。
プロでもメンタル対応を行う中でメンタル不調になる方もいるくらい大変な業務を、総務や人事担当者は片手間でお願いされるケースもあります。

これを行ってしまうと、さらなるメンタル不調になってしまう従業員が増加します。そうなると、企業としてもコストがかかってしまう場合があります。

結果、プロにメンタルケア等を含めた対策から、メンタル不調になる前のセルフケアなどの座学等を依頼してしまう方が、結果として低コストになる場合もあります。